多くの企業や店舗がユーザーとの様々なコミュニケーションにLINE公式アカウントを活用しています。
LINE公式アカウントの運用を行う中で、まず最初に重要となるのは、いかにコミュニケーション可能なユーザー、つまり友だちを増やしていくか？ということではないでしょうか。
本記事では、友だちがなかなか増えない…友だちが増えてもブロック率が高くて困っている…という方に向けてLINE公式アカウントの友だち・ターゲットリーチを増やす方法をご紹介します。
LINE公式アカウントの友だちを増やす方法
友だち追加ボタン・友だち追加用QRコード・友だち追加URLを活用しよう
Webサイトやメルマガなどさまざまな顧客との接点で、LINE公式アカウントを開設していることを周知することが大切です。その際、設置する場所やシーンにあわせて、ユーザーが簡単に友だち追加アクションがとれるよう導線を用意しましょう。
例えば、店頭などオフラインではPOPや掲示物に「友だち追加用QRコード」を掲示し、Webサイトやブログ、メルマガ、SNSなどオンラインでは「友だち追加ボタン」や「友だち追加用QRコード」「友だち追加URL」を掲載します。
その際、動機づけになるような「友だち追加でお得なクーポンGET！」「友だち追加で簡単注文」といった友だち追加することのメリット・インセンティブを用意し、魅力的に提示しましょう。
Webサイトでは、ヘッダーなどできるだけユーザーの目につきやすい場所に友だち追加ボタンを設置し、インセンティブを訴求する専用LP（ランディングページ）を用意するのも効果的です。
LINE公式アカウントの管理画面内の「友だち追加ガイド」では、「友だち追加ボタン」や「友だち追加URL」、「友だち追加用QRコード」、案内用ポスターの作成ができます。
自然に友だちが増える？LINEログインの活用で友だち追加・ID連携促進
意外と知られていませんが、LINEログインと自動友だち追加機能を自社サイトに導入することで、LINEの友だち数を増やすことができます。
「LINEログイン」はソーシャルログインのひとつで、LINEのアカウントを利用してサイトへのログインや会員登録ができる機能です。
LINEログインを活用したサイトでは「自動友だち追加機能」との併用により、会員登録やログインフローの中で企業のLINE公式アカウントを友だち追加、さらにID連携※してもらうことができます。
LINEログインによる友だち追加施策の特徴は、会員登録・ログインフローの中で自然に友だち追加も促せるため、クーポンなど一時的なインセンティブ目的の友だち追加と異なり、自社サイト・サービスに興味・関心の高いユーザーを集められる点です。
そのため友だち追加後のブロック率も低く、ID連携率も高い傾向があります。
※LINEのID連携とは、LINEのIDと自社サービスの会員IDを紐づけることです。
ID連携を行うと、企業のLINEアカウントの友だちが自社データベース上のどの会員なのかを判別できるようになります。
これにより、個別のユーザーに向けて会員属性やサイト訪問履歴、購入履歴などに応じたセグメントメッセージを配信したり、LINEトーク上でユーザーごとに最適化されたサービスの提供が可能となります。
LINEミニアプリ活用でオフラインで接点をもつ友だちを増やす
LINEミニアプリは、多くのユーザーが日常的に利用するLINEアプリの中に、自社のWebサービスやネイティブアプリに代わる機能を提供できるアプリケーションサービスです。
- LINEミニアプリで提供できる主な機能
- デジタル会員証の発行・提示
- 店内モバイルオーダー
- 順番待ち受付・呼び出し
LINEミニアプリを利用することで、実店舗などオフラインでの顧客との接点をデジタル化し、オンライン・オフラインを融合した形でのサービスにつなげることができます。
例えば、LINEミニアプリを利用したデジタル会員証では、店頭でQRコード読み取るだけで簡単にデジタル会員証を発行できます。
この時、会員証発行フローの中にLINEログインによるLINE公式アカウントの友だち追加のプロセスを組み入れることで、自然な流れでLINE公式アカウントの友だちに追加しながらID連携できるため、オフラインで接点をもつユーザーの友だちが自然に増えていきます。
LINE広告「友だち追加」の活用
LINE広告はLINEの各種サービスに広告を配信できるサービスです。
LINE広告を活用する最大のメリットは、自社サービスとの接点のなかった新規ユーザーにリーチを拡げ友だちを獲得する接点を大幅に増やすことができるという点です。
LINE広告には、友だち獲得を目的とした広告や、自社の友だちに類似した新しいユーザーにリーチできる広告などユニークな広告が提供されています。
中でも、LINE広告「友だち追加」（CPF、Cost Per Friends）は、LINE公式アカウントの友だち獲得を目的とした広告です。多くのユーザーが利用しているトークリスト、LINE VOOM、LINE NEWSにLINE広告を配信し、友だち追加を促すことができます。
認証済アカウントであれば、LINE公式アカウントの管理画面（Web版）から「友だち追加広告」機能を利用して、「LINE広告（友だち追加）」を出稿でき、広告費は、実際に友だち追加された件数に応じて課金されます。
また、LINE広告「友だち追加」の獲得効率を上げる手法の一つに、LINEのクロスターゲティングがあります。
LINEのクロスターゲティングとは、LINE公式アカウントやLINE広告、LINEポイントADで取得したデータ（メッセージの開封やクリックデータや属性情報[性別、年代、居住地域など]）をLINE広告の配信に利用できる機能です。
LINE公式アカウントの友だちを除外して、広告費の無駄をなくしたり、LINE公式アカウントのオーディエンスデータを利用し、既に友だちとなっているユーザーに近い属性のLINEユーザーに対して友だち追加の訴求を行うことで、友だちを効率的に獲得できます。
例えば、LINE公式アカウントのメッセージのリンクをクリックしたユーザーに類似したユーザーへの広告配信（拡張配信）を行うことで、エンゲージメントの高いユーザーの獲得が期待できます。
友だち追加経路を分析し、施策を改善する
LINE公式アカウントの管理画面には友だち追加経路が確認できるダッシュボードが用意されており、ユーザーが友だち追加した経路の確認ができます。
※選択した期間内で経路/流入元/キャンペーンのそれぞれで20件以上の流入が無い場合は、設定した経路の数値の確認は不可。その場合、経路：「外部流入」、流入元/キャンペーン：「その他」として集計。
友だち追加経路を確認することで、効果のよい導線を強化したり、逆に友だち追加に繋がっていない導線改善のヒントを得ることができます。
友だち追加の経路をキャンペーンや設置場所などに分けて計測・効果検証をしたい場合には、友だち追加経路の設定がおすすめです。
管理画面内の「友だち追加ガイド」で、友だち追加経路計測用のパラメータを設定したURL・QRコード・友だち追加ボタンを作成します。
友だち追加された経路の詳細は [分析]>[友だち]>[追加経路] で確認できます。
友だちを増やすだけで大丈夫？ブロックを回避してターゲットリーチを広げよう
様々な施策を通して、友だちを獲得しても、「友だちは増えたけど、ブロック率が高くて…。」という課題をもつ企業は少なくありません。
LINE公式アカウントの配信対象を増やすには、ターゲットリーチ（有効友だち数）を増やす必要があります。
ターゲットリーチとは友だち追加数からブロック数・友だち解除数を差し引いた性別や年代、エリア等のみなし属性が推定可能なユーザーです。
ターゲットリーチ（有効友だち数）＝「友だち数」ー「ブロック数」ー「みなし属性不明数」
つまり、ターゲットリーチ数（有効友だち数）を増やしていくためには、母数である友だち追加数を増やし続けることはもちろん、ブロック・友だち解除数をできるだけ少なくする必要があります。
※みなし属性とは？
「みなし属性」とは、LINEファミリーサービスにおいて、LINEユーザーが登録した性別、年代、エリア情報とそれらのユーザーの行動履歴、LINE内コンテンツの閲覧傾向やLINE内の広告接触情報をもとに分類したものです。（引用：オーディエンスセグメント配信｜LINE for Business）
では、ブロックを防ぎ、ターゲットリーチを増やしていくにはどうすればいいのでしょうか？
重要なのは、一時的なインセンティブだけでなくLINE公式アカウントと繋がりつづける（友だちとなっている）ことで、ユーザーがメリットを感じることができるかということです。
例えば、友だちだけが受け取ることのできるコンテンツやメッセージの配信、友だち追加することで便利にサービスを利用できるといったユーザーメリットです。
そこで注目されているのが、ID連携です。
ID連携でユーザーのニーズにマッチしたコミュニケーションが可能に＝LINEのCRM活用
LINEのID連携とは、LINEのIDと自社サービスの会員IDを紐づけることです。
ID連携することで、「どの会員がどの友だちか」が分かるようになるので、会員属性やサイト訪問履歴、購入履歴などに応じて、クーポンやレコメンド、在庫通知といったセグメント配信が可能になります。
ID連携を行うことで、よりユーザーのニーズにマッチしたコミュニケーションが可能になります。
最近では、「LINEのCRM活用」に注力される企業も増えています。
CRM（Customer Relationship Management）とは既存顧客の満足度を高めながら、顧客と良好な関係性を構築することで、LTV=Life Time Value（顧客生涯価値）を最大化し、売上の拡大と収益性の向上を目指すという手法です。
LINEをCRM活用する上でも、LINEのID連携は必須といえるでしょう。
事例「ひかりＴＶショッピング」：5年でLINE経由の売上が4倍に！一番大切なのは「もっと好きになってもらうアカウントづくり」
ひかりＴＶショッピング（ https://shop.hikaritv.net/ ）では、既存のお客様に、より便利にご利用いただくことを目的に、LINE公式アカウントを運用されています。
運用においては ”読まれない公式アカウント”化を防ぐために、ID連携を活用し、顧客にあわせた情報の発信や顧客体験の提供を行っています。
- ID連携で提供している情報発信や顧客体験
- お客様にとって重要度・緊急度の高いメッセージ（ポイント失効通知・カゴ落ち・発送通知）をタイムリーに配信
- 会員限定セール
- ID連携を抽選販売の条件に
ID連携に着目したきっかけは、 ”読まれない公式アカウント”化を防ぐため
一般的にメルマガを送っても読んでもらえない課題とかってありますよね？
LINE公式アカウントであっても画一的な情報は開封率や購入率が低く、ブロックに繋がるのではないかと。つまり ”読まれない公式アカウント”化を防ぎたいというのがありました。一方で自分だけの情報、つまり顧客にあわせた情報であれば興味を持ってもらいやすいのではないかと。そのためにもID連携は必須で、One to Oneでユーザー毎に最適なメッセージ配信を行っていきたいと考えました。
引用：https://blog.socialplus.jp/case/20220525-seminar-report2/
さいごに：ID連携はメッセージ配信の費用対効果を高める効果も
ID連携によるメッセージ配信（セグメント配信）では、配信総数を抑えつつユーザー毎に最適化されたメッセージ配信が可能です。
そのため、全配信と比較して開封率や購入率を改善することにもつながります。
以下の記事では、友だち全員に対してメッセージを配信した場合とセグメント配信の場合とのシミュレーション比較をご紹介していますので、ぜひ併せてご確認ください。
